資産運用

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オプション取引の基礎

株式や商品先物などの相場運用にある程度慣れてきたら、オプション取引もおもしろいかも知れません。

通常の現物取引では“買う人”と“売る人”の2つの立場に分かれますが、オプション取引の参加者は4つの立場に分かれます。

(1) コールオプションを買う人
(2) コールオプションを売る人
(3) プットオプションを買う人
(4) プットオプションを売る人

です。具体例を挙げた方がわかりやすくなるので、架空の銘柄で展開しますね。

A社の株が2000円で売買されています。オプション取引で、投資家B氏がコールを買います。この場合のコールとは“A社株を2000円で買う権利”となっているとします。A社株そのものを買うのではなく、“買う権利”を買ったのです。その金額は300円だとします。

その後、A社株が値上がりし、3000円ぐらいで売買される状況になりました。投資家B氏はそこで買っておいたコール(買う権利)を行使する手続きを取ります。現物のA社株の時価は3000円ほどですが、B氏が買ったコールは“2000円で買う権利”なので、B氏が買う為に支払う代金は2000円で良いのです。2000円支払って時価3000円のA社株を受け取ります。B氏の損益を確認しましょう。

・支払った金額
 コールの代金300円+A社株の代金2000円=2300円

・受け取る金額
 A社株現物3000円(時価)

3000円-2300円=700円の利益、となります。

『それなら、最初にA社株の現物を2000円払って買っておけば良いだけのことじゃないの!?』

そう思いますよね!? しかし、これは上手くいった場合の話で、実際の相場はどうなるかわからないものです。『A社株、これから値上がりするだろうとは思うんだけど、どうも今ひとつ自信が持てない。下がる可能性も否定できない』と考えてみてください。

2000円で現物を買った後、悪い予感が当たって値下がりし始めたとします。下がれば下がるほど損の額がふくらんでいきます。しかし、オプションでコールを買っていたB氏であれば、権利を行使しなければ良いだけのことです。損にはなりますが、B氏の場合はコールを買うために支払った300円をあきらめるだけで、損の額は確定しています。『どこまで下がるんだろう』とドキドキする必要はありません。

さて、4つの立場の2番目、コールを売る人はどうなっているのでしょうか。

B氏がコールを買いましたね。売ってくれる人がいるから買えるわけです。投資家C氏です。C氏は『A社株、多分そんなに値上がりすることは無いだろう』と予想していたわけです。値上がりしなければB氏が権利を行使することはありません。C氏は権利の代金300円を受け取る人です。その300円がC氏の利益になります。

B氏の予想が当たりA社株が値上がりした場合、B氏が権利を行使します。2000円でA社株を買うわけですが、その場合に必要なA社株の現物はC氏が提供しなければなりません。時価3000円しているものを2000円で売らなければならないのです。もちろん実際には、どちらの立場が有利なのかは市場の値動き次第です。

立場の3番目4番目のプットを売る人・買う人も、その流れの基本は同じです。プットオプションは“A社株を2000円で売る権利”というものになります。

プットを買っておけば、現物のA社株が1000円ぐらいに値下がりしていても、権利行使によって2000円で売ることができるわけです。この場合も権利を売っていた人がいるわけですから、その人が2000円で買わなければならなくなります。もしA社株が値下がりしていなければ、権利は行使されず、権利を売っていた人がそのプットオプション代金を利益として受け取るのみです。

オプション取引では、コールでもプットでもその権利の値段そのものも上下します。

もし、A社株が今後値上がりしていく可能性が高いと思う投資家が多いとします。すると、2000円で買い取れる権利を持っておけば、後々非常においしい状態になるはずですから、その権利を欲しがる人も多くなります。コールの買い注文が多くなり売り注文がすくなくなりますから、300円だった額が値上がりしていきます。

オプション取引では権利を行使せずとも、300円で買って400円ぐらいに値上がりしたところで転売して100円の儲け、という決済のやり方でもOKです。さきほどのC氏の場合、権利行使される前に300円で売った権利を400円で買い戻して損の額を100円に抑えるということもできるわけです。

コールでもプットでも、その権利には有効期限があり、ひとつの銘柄で○年○月までという権利行使期間が3~6段階ぐらい設定されています。これは株・債券・商品先物それぞれの銘柄でその段階の数は違います。その有効期限内に権利行使するかどうか判断するわけです。有効期限が切れれば、権利を売った人にそのオプション代金、上記の例で言うと300円とか400円とした額ですね、それが支払われて終わり、となります。

オプション取引の利点をまとめましょう。

まず、権利の買い手の立場
(1) 値上がり(値下がり)したことを確認した上で、値上がり(値下がり)する前の安い値段(高い値段)に戻って買う(売る)ことが出来る。
(2) 予想が逆に行った場合、現物取引であれば損がどこまでふくらむかわからないが、オプションの場合は権利の代金だけ損することが確定できる。

次に権利の売り手の立場
(1) 対象となる現物がオプションの権利の代金分ほど値動きしなければ権利行使されることは無いので、そこまで上がる(下がる)ことは無いと判断できれば、権利代金を利益とすることができる。

となります。権利の売り手が不利なように感じたかも知れませんが、これも前項で述べたように、ある程度の期間シミュレーションしてみてください。結果的に売り手側に参加していた方が利益になるという実例もたくさん出てきます。要は市場がどう動くかです。

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